トイレットペーパーの入数やメーター数が規格変更に?2024年物流問題が一因です

12ロールと8ロールの違い

2024年物流問題の影響で製紙メーカー各社、価格修正の発表を行なっています。

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本日浜田紙業に紙製品の入荷があったのですが、四国から来るドライバーから

「今までは四国から静岡まで行っていたけど2024年残業規制の影響で断るようになった。」

という話を聞きました。また、ドライバー不足も深刻で今後はリードタイムにますます影響が出てくる。ということです。そこで今回は製紙メーカーのトイレットペーパーの規格についての工夫を記述します。

主流の倍巻トイレットペーパーについて

2024年は1.5倍巻、2倍巻、3倍巻といったトイレットペーパーが主流になっています。一昔前までは12ロールの50~55mが主流でしたが、ここ2~3年で倍巻というトイレットペーパーに変わってきました。

倍巻トイレットペーパー

左が12ロール55m

右が8ロール82.5m(1.5倍巻)

総メーター数は両方とも660mです。

袋のサイズは写真の通り、全然違うのですが総メーター数は同じなのです。コンパクトになり消費者が持ち運ぶのに便利になっていますが、トラックへの積載効率や持ち運びやすさもアップします。

総メーター数は同じ

上が1.5倍巻8ロール8袋入りトイレットペーパー

下が12ロール8袋入りトイレットペーパー

総メーター数は同じなのですがケースの寸法にするとこんなにも違うのです。

実際に持ってみました

12ロールと8ロールの違い

左が倍巻8ロールで右が12ロールです。

実際に持って感じるのは見ての通り倍巻の方が、コンパクトで持ちやすいです。持ちやすいのはもちろんのこと、大型トラックにはトイレットペーパーが何百ケースと積み込まれます。積載効率の面を見ても倍巻の方がコストを削減できるのです。

12ロールのケース入数変更について

以前まで主流だった12ロールですが、もちろん根強い人気があります。特に景品では同じ総メーター数の倍巻よりもたくさん入っていると感じる12ロールを好む法人様も多いです。

トイレットペーパーのケース入数の違い

12ロールですが6入りに変更している製紙メーカーもあります。写真は6入りと8入りをパレットに積んだ様子です。6入りの場合、パレット1段に5ケース並べることができますが8入りの場合は通称「四まわし」と呼ばれる4ケースしか並べることが出来ません。

トイレットペーパーは手積み手降ろしが多いのですが、6入りにすることでパレットが安定しフォークリフトによる荷降ろしに対応できるようになったとのことです。

12ロールについて

12ロールは採算が合わなくなってきており、各社価格修正に動いています。

今後は12ロールは希少になってくる可能性があります。

2024年物流問題について

2024年の物流問題における残業規制は、主にトラック運転手などの労働時間に関する規制が厳格化されている点に関連しています。日本では、働き方改革の一環として、トラック運転手の長時間労働を是正するための規制が導入されています。この規制は物流業界に大きな影響を及ぼしています。

主なポイント

  1. 労働時間の上限規制:
    • トラック運転手の労働時間が年間960時間以内に制限されています。この制限により、長時間労働が減り、運転手の健康と安全が確保されることを目的としています。
  2. 休息時間の確保:
    • 運転手には一定の休息時間が義務付けられており、連続運転時間の制限や休憩時間の確保が求められています。これにより、過労運転の防止を図っています。
  3. 違反に対する罰則:
    • 規制を守らない企業には罰則が科されるため、企業は遵守を徹底する必要があります。違反が続くと、罰金や事業停止などの厳しい措置が取られる可能性があります。

影響

  • 人手不足の深刻化: 労働時間が制限されることで、運転手一人当たりの輸送量が減少し、運転手の数が不足している状況がさらに深刻化します。
  • コストの増加: 労働時間の制限に対応するために、追加の運転手を雇用する必要があり、人件費が増加します。
  • 効率化の必要性: 規制を遵守しながら効率的な物流を実現するために、ルートの最適化や積載効率の向上などの取り組みが求められます。
  • 技術導入の加速: 自動運転技術やAIを活用して労働力の補完や効率化を図る動きが加速しています。

これらの規制は、労働環境の改善と運転手の健康を守るために重要ですが、物流業界全体としては効率化と技術革新によって対応していく必要があります。

今回の製紙メーカーの工夫は2024年物流問題における

・コストの増加

・効率化の必要性

上記2点に大きく関わっています。今後も人出不足等の問題に対応するためにも各社の工夫等をお知らせしていきます。

 

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